郵送+オンラインアンケート調査

郵送調査とオンラインアンケート調査の組み合わせはハイブリッド調査ともいい、近年よく使われるようになってきています。オンラインアンケートは合理的でメリットも多いですが、アンケート調査の依頼を電子メールだけで行うことが難しいケースも多く、郵便との組み合わせが多くのケースで利用されます。

ハイブリッド調査が必要な理由

電子メールがわからない

対象者が個人であれ、法人や団体であれ、電子メールが把握できていないケースは少なくありません。住所であれば、個人であれば住民基本台帳や名簿、法人であれば企業信用調査会社等のデータで把握することが可能ですので、郵送することが多くなっています。

電子メールでの依頼に対する不信感

電子メールでのアンケートの依頼が問題がない場合もあります。例えば個人で利用しているメール・ニュースなどに記載があったり、同じ配信システムで連絡がくれば問題なく受け入れられることもあるかもしれません。

しかしながら、普段利用していないシステムからの連絡では不信感を持たれて回答してもらえない可能性が高くなります。はがきだけでも郵送を併用することが効果的です。特に企業や団体を対象とする調査では、郵送による挨拶状（依頼状）の同封が「正式なビジネス文書」として扱われるために不可欠です。正式の依頼がなければ、協力できないというのは良くあります。

調査内容を事前に把握する必要がある

企業や団体などの調査では、事前にどのような調査内容かを確認するニーズも高くなっています。これは自社で回答できる内容か、協力すべき内容であるかを判断し、協力をする場合には適切な部署や担当者に依頼する必要があるからです。

ハイブリッド調査のパターン

【パターン1】郵送とオンラインいずれでも回答可能

郵送調査にオンライン調査がついている感じです。挨拶状、アンケート調査票、返信用封筒がはいって、挨拶状かアンケート調査票、あるいは別紙にオンラインアンケートの回答方法が記載されています。アンケート調査票を送り返すことで回答可能です。これまでのアンケート調査にアンケートURLとQRコードを表示すればよいと思われますが、重複の可能性がありますので、重複対策が必要です。具体的にはID付のURLを用意して、IDを調査票にも印字しておくことなどが必要です。

【パターン2】オンライン調査のみで回答可能

オンライン調査のみ回答できる場合です。こちらは郵送部分には調査票などは不要です。回答用に資料や質問用紙が同封されることがあります。紙の調査票との重複はありませんが、複数回回答する恐れがありますので、ID付きとするのが望ましいといえます。

複数回の回答とする場合はIDとパスワードを必要な数お知らせするのが一般的です。例えばアンケート対象の事業所の従業員複数の方にご回答いただくような場合が想定されます。

【パターン3】原則オンライン調査で紙の調査票でも回答可能

原則はオンライン調査での回答としておいて、何等かの事情でオンライン回答ができない場合に紙のアンケートで回答できる場合です。公的な調査の場合によくみられるもので、調査の依頼は郵送で行い、オンラインが難しい場合役所の窓口で調査票を配布したり、改めて郵送したりすることで対応します。

リサーチワークスが選ばれる3つの理由

多くの組み合わせから最適な調査を実施

郵送調査とオンラインアンケートの組み合わせといっても、さまざまなパターンがあります。郵送ひとつとっても、圧着はがきか、通常の封書か、あるいは角2封筒を使って調査票を同封するかなど、手段はいくつもあります。オンライン調査も回答の途中保存を許容するか、複数回の回答を許容するかなどがあります。

これらを組み合わせるとアンケート調査設計は多数の組み合わせとなり、複雑になります。当社では過去の経験から調査目的をはじめ、調査期間やご予算の制約などからみて最適と思われる組み合わせでご提案をさせていただきます。

正確な実査対応

アンケート調査の精度は実査に大きく左右されます。郵送調査の発送・回収や、対象者からの問い合わせに対応する事務局機能などのアナログ面と、セキュアなWeb回答システムの構築力などのデジタル面、両面の実績を有しています。

これらの組み合わせにより紙で返送されたデータとオンライン回答のデータを正確にクリーニング・統合し、信頼性の高い一つのデータとして集計分析をします。